「病気になってから通う」はもう限界?高齢化社会が求める“予防と継続支援”の新たな医療モデル

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「病気になってから通う」はもう限界?高齢化社会が求める“予防と継続支援”の新たな医療モデル

糖尿病をはじめとする生活習慣病は、自覚症状に乏しいまま進行するケースが少なくない。厚生労働省による「国民健康・栄養調査」でも、糖尿病が強く疑われる者やその予備群は依然として一定数存在しており、高齢化の進展とともに地域医療における重要課題となっている。

こうしたなか、三重県松阪市で糖尿病・内分泌内科を中心に診療を行う医療法人松徳会 松本クリニックは、治療だけでなく生活習慣の改善支援を含めた診療体制を構築している。同院の取り組みからは、生活習慣病と地域医療の今後を考えるうえでの論点が見えてくる。

なぜ生活習慣病は「治療」だけでは解決しないのか

生活習慣病は、薬物療法のみで管理が完結する疾患ではない。糖尿病、高血圧、脂質異常症などは、食事や運動、睡眠、仕事環境など日常生活の影響を大きく受けることが知られている。

医療法人松徳会 松本クリニックは2016年に開院し、糖尿病や高血圧、脂質異常症などの診療を行っている。同院の説明によると、管理栄養士や理学療法士、フットケア指導士など多職種による支援体制を整え、生活習慣の改善を含めた診療を重視しているという。

松本和隆氏は、患者ごとの生活背景に応じて継続可能な取り組みを検討することが重要だと話す。生活習慣病は長期的な管理が前提となるため、治療方針を患者自身が理解し、日常生活の中で実践できる形に落とし込むことが求められる。ただし、生活習慣の改善は患者個人の意思だけで実現できるものではない。就労環境や家庭環境、地域資源など社会的要因の影響も大きく、医療機関単独で対応できる範囲には限界がある。

症状が出る前にどう気づくか――早期発見の課題

糖尿病が問題視される理由の一つは、初期段階では自覚症状が少ないことである。症状を感じないまま進行し、健康診断などをきっかけに発見されるケースも少なくない。

松本氏は、地域医療の現場において早期発見の重要性を繰り返し伝えているという。症状が現れてから受診するのではなく、定期的な健診や検査によってリスクを把握し、必要に応じて生活習慣の見直しを行うことが重要であると説明する。

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