厚生労働省の国民健康・栄養調査でも、糖尿病が強く疑われる人は依然として多く存在するとされている。一方で、健診受診率や継続受診率には地域差もあり、早期発見の仕組みをどのように地域へ浸透させるかが課題となっている。もっとも、健診や検査によって異常が見つかった場合でも、全ての人に同じ治療や介入が必要になるわけではない。年齢や全身状態、合併症の有無などを踏まえた適応判断が前提となり、個別性の高い医療判断が求められる。

糖尿病において問題となるのは、血糖値そのものだけではない。長期間にわたり適切な管理が行われない場合、神経障害や腎症、網膜症、足病変などの合併症につながる可能性がある。

松本クリニックでは、日本フットケア・足病医学会認定のフットケア指導士資格を持つ看護師による指導のほか、管理栄養士による栄養指導、理学療法士による運動指導を実施しているという。同院は、多職種が関与することで患者の日常生活に即した支援を目指している。

生活習慣病対策は「知識を得ること」と「実際に行動を継続すること」の間に大きな隔たりがあるとされる。そのため、医師だけでなく専門職が継続的に関与する体制は、患者にとっての選択肢の一つとなり得る。一方で、多職種連携を維持するためには人材確保や運営コストが必要となる。地域によっては専門職不足も指摘されており、こうした体制をどのように持続可能な形で普及させるかが今後の課題となる。

高齢化が進むなかで、地域医療機関には治療だけでなく、住民の健康相談窓口としての役割も期待されている。

松本氏は、患者が専門用語を理解することを前提とせず、できるだけわかりやすい説明を行うことを重視していると話す。