「従業員ファースト」を阻むHRの構造的ジレンマ

「はたらいて、笑おう。」をビジョンに掲げるパーソルグループのミイダス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：後藤 喜悦、以下「当社」）は、全国の就業者男女（一般層1,033人／人事関与者206人）を対象に「組織状態および従業員の定着・はたらきがいに関する調査」を実施いたしました。

少子高齢化に伴う労働人口の減少に加え、時間外労働の上限規制（2024年問題）等により、企業の「人材不足」は深刻さを増しています。従来の新規採用だけに頼る人材確保は限界を迎え、離職防止やエンゲージメント向上を狙う「従業員エンゲージメント・定着率の改善」が、企業の持続的成長における最優先課題となっています。
 
関連リリース：企業が把握しきれていない“離職リスク”が約3割に「はたらきがい」調査で見えた、企業と従業員の認識ギャップ〜ミイダス「はたらきがいサーベイ」調査〜（https://miidas.co.jp/newsrelease/20260528/）

こうした中、従業員の活躍・定着には、処遇や業務負荷、職場の人間関係、成長機会など、さまざまな要因が影響します。従業員のはたらきがいや組織状態の可視化は、それ自体で定着を実現するものではありませんが、従業員が抱える課題や変化の兆候を把握し、必要な施策を検討・検証するための重要な基盤となります。
 
そこで当社は、企業における「活躍・定着の重視度」と「はたらきがいや組織状態の把握状況」の実態、そしてその認識にどの程度のギャップが存在するのかを明らかにするため、本調査を実施いたしました。