ただし、これには要件があり、建物の床面積や住宅取得者の所得金額などの他に、10年以上のローンを組んでいること、築年数が20年以内（耐火建築物は25年以内）又は地震に対する安全上必要な構造方法に関する技術的基準（耐震基準）に適合することなどがあります。

リフォームの場合は、省エネやバリアフリー改修でなければ、控除を受けることができません。

中古住宅取得、リフォーム費用のためのローンがこの要件に該当するか、は事前に確認してくださいね。

減税のメリットも活用していきましょう。

いかがでしたか？

リノベーションは、新築住宅の取得に比べて、手続きが煩雑なことも多いですが、情報をしっかり得ながら進めていくと、新築に比べてコストは低く、今ある資源を有効活用した“味のある家”を手に入れることができますよ。

（冨士野喜子）

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