同様に、高齢者が多く住む地域ということで、特に専門性がないのに『老年内科』と名乗り、高齢患者を集めている医院もあります」（前同）　診療科目について、現状の法規制が緩いのである。

　こうした病院や医師の“目くらまし”は、カルテにも表れる。言うまでもなく、カルテには症状や既往歴、受診内容や治療方針などが記入されている。しかし、覗き見ても“ミミズ文字”で書かれ、内容が分からないという経験はないだろうか。「これまでは、患者に“事実”を知らせると、場合によっては悪影響を及ぼすということで、カルテはドイツ語や英語で書き、患者さんに内容を知らせないようにしてきたのです」（前出の岡田名誉教授）

　ところが今は、医師が患者に治療行為について周知徹底する、インフォームドコンセントの考えが主流。「世界的に見ても、カルテを母国語で書かないことのほうが異例です。患者にも、また、他の医師に分かるように、カルテや処方箋は母国語で書くようにと、私は大学で学生たちに指導してきました」（前同）

　年輩の医師であれば、これまでの習慣から、外国語で書く人がほとんど。逆に、もし日本語を使う医師ならば、それだけインフォームドコンセントの意識が徹底していることになり、同時に、患者へ隠し立てがない証拠でもあるという。

　また、小さいクリニックであるにもかかわらず、分不相応なハイテク医療機器をそろえている場合には注意が必要なケースも。ある開業医師によると、こうした場合、主に２つの事情が考えられるそうだ。「一つはハイテク医療機器を使わないと医療ではないと考えているパターン、もう一つは税理士からの指導などで節税対策のために購入しているパターンです。患者にとって怖いのは前者。必要もない検査を受けさせられて高額な検査料がかかったり、ムダに放射線を浴びたりすることが懸念されます。しかも、そういう医者は往々にして機械を一番に信じるので、患者にしっかりと向き合ってないことも多いのです」

　たとえば、ＣＴスキャンの検査料は２～５万円程度かかり、患者の負担が１～３割だとしても、かなりの出費になる。