新年会のシーズン、酒の席の後にカラオケで盛り上がるのは定番となっているが、昨年暮れにカラオケチェーン店の草分け的存在の『シダックス』(本社＝東京都渋谷区)が、「脱・カラオケ宣言」をしたことが大きな話題となった。

　業界2位のメガ・カラオケチェーンに何が起きたのか。ピーク時は全国に300店舗以上を展開し、'07年度の売上高は629億円と、業界断トツのトップだっただけに、店舗数を最終的に4割にするという動きは衝撃だ。
　シダックスの志太勤一・会長兼社長は11月の決算説明会で、この大量店舗閉店に触れ「カラオケを食事付きの身近なレジャーという考えで作ってきたものが、時代にそぐわないものになった」と述べている。

　経営アナリストが一連の動きを、こう言う。
　「『シダックス』ショックは大きなものでした。何しろ'15年度決算では、カラオケ事業の資産減損で、71億円の赤字。'16年4〜9月期も34億円の赤字となったのです」

　この業績悪化は、カラオケ市場全体の落ち込みが原因なのか。
　一般社団法人全国カラオケ事業者協会の片岡史朗事務局長は、こう否定する。
　「ここ6年、カラオケボックス市場は、微増ですが右肩上がりが続いています」

　同協会がまとめた数値では、カラオケボックス市場の売上高(カラオケ利用料、飲食料金など施設利用料すべて)で、2010年の3790億円から'15年の3994億円と、5年間で200億円近く伸びている。利用者も2010年の4650万人から'15年には4750万人と、100万人近く増えた。
　業界1位で『シダックス』と肩を並べてきた『ビックエコー』(第一興商)のカラオケ事業売上高は、'16年3月期で約568億円と対前年比7.7%増。また、業界上位に位置する『まねきねこ』(コシダカHD)も、'16年8月決算で276億円と対前年比16%増と好調。コシダカHDは、昨年11月に東証一部上場も果たした。

　このように、業界全体を見ても、『シダックス』以外は比較的順調。では、どこで歯車が狂ったのか。志太社長が指摘するように「食事付レジャー型」が支持されなくなったのか。
　経営アナリストが言う。