・「職種別・目的別研修」では、「OJT指導員教育」の実施率が最多で49.2％。次いで、「CSR・コンプライアンス教育」40.9％、「メンタルヘルス・ハラスメント教育」39.4％。


４.【マネジメント層の海外駐在員の教育・フォロー施策】

　・海外駐在員を「派遣している」企業は52.7％。その割合を規模別にみると、大企業の割合が最多の78.2％。業種別では、製造業が75.5％、非製造業が37.2％。

　・海外駐在員を派遣している企業のうち、派遣前教育を実施している割合は、トップ層に対しては64.6％、ミドル層に対しては72.7％。


▼図やグラフが入ったホームページは以下のURLから

　http://www.e-sanro.net/jinji/j_research/j_research05/pr_1710/


■調査要領

【調査名】「2017年度（第41回） 教育研修費用の実態調査」

【調査対象】上場企業および当社会員企業から任意に抽出した約3,000社

【調査時期】2017年6～8月

【調査方法】郵送によるアンケート調査方式

【集計対象】締切日までに回答のあった135社について集計

【留意点】調査項目ごとに無回答があるため、それを除いて集計した。そのため、各表で集計者数は異なっていることに留意されたい。