「中気のない月に閏月を入れる」「中気が2つある月には 春分、夏至、秋分、冬至を優先する」･･･他にもこういったルールがあり、それら全てを守って月を決めようとすると、２０３３年の秋ごろにはこんな問題が生じる。

２０３３年には 中気のない月が３つ、中気を2つ含む月が２つ現れてしまう。つまり、今あるルールだけでは、２０３３年８月２５日からの７か月間、どこが何月かが決まらなくなってしまうのだ。

詳細な説明を省いているため分かりづらいかもしれないが、つまりは「今までのルールに従っているとズレが生じ、いつを何月にすればいいか分からない」ということだ。そして当然、旧暦で何月になるのか決めることのできない７か月間は、旧暦を使用して決定する 六曜も決定できないのである。更に六曜が決まらなくなってしまうと、六曜を重視し日程を決める冠婚葬祭関係の行事の日程まで決定できなくなってしまうのだ。

■対策とこれから

２０３３年問題に関しては、既に仏教関係者、カレンダー業界などは把握しており、対策を始めている。各公式サイトなどで、該当する７か月間の月名と六曜をどうするかについての案を発表しているところも多い。ただ旧暦は重んじられているものの既に廃止されている。その前提によって公的機関は決定権のある発言を行わないため、これらの案に強制力はない。２０３３年までに各業界で統一した認識ができないと、大きな混乱が生じるだろう。

基本的に友引の日は葬儀をしない、したがって友引の前日に通夜もしないというように、葬儀関係では六曜をもとに予定が組まれているところもある。廃止されたにもかかわらず旧暦を用いた吉凶にまつわる風習は、今でも根強く日本に残り、多大な影響力がある。ただこうしたどうしようもない「ズレ」に関して、一部では「もはやこのような古い風習にこだわる必要はない」との意見も出ている。

葬式の形態も、近年では各家・状況に合わせて大きく変わっている。六曜について馴染みがあまりない世代も増えた今、今なお続く「古い文化」とどう付き合っていくかは誰もが考える必要があるだろう。さて、２０３３年問題にまつわる具体的な解決策は、未だ発表されていない。あと１５年と１か月、どういった対策が取られるか見守りたい。