ジャーナリストの津田大介氏（44）が2日、自身のTwitterで「僕もAPAホテルには泊まりませんし、コンビニでサプリ買うときはDHCではなく、ファンケルにしてます。ゴーゴーカレーも今後食べることはないでしょう」と発言して、SNS上で波紋を広げている。

　津田氏の発言は、映画評論家・町山智浩氏（55）の「APAホテルには絶対に泊まらないし、DHCの化粧品は絶対に買わない」というつぶやきを受けてのもの。DHCテレビはTOKYO MXで『ニュース女子』（3月末で終了）を制作しており、今月はじめにDHCの社長が平成28年に同社の公式サイトに「いま日本に驚くほどの数の在日が住んでいます」と発言したことが掘り起こされ、話題となっていた。

　同じように、名前があがったAPAホテルは08年に同社が主催する懸賞論文に田母神俊雄・航空幕僚長の「日本は侵略国家であったのか」という論文が選ばれたことで左派勢力から「歴史修正主義だ」との批判を受けていた。そして、昨年1月には客室に南京大虐殺を否定する書籍があったとして中国のネットで炎上する事件もあった。

　またゴーゴーカレーについては、津田氏が「同社では研修期間を終えた新入社員は入社式の後、新人研修の一貫として、靖国神社での昇殿参拝と遊就館見学を毎年実施している」との記事をキャプチャー写真で掲載しているので、同様の理由だと推測される。

　津田氏のツイートに触発されたのか、SNS上では「#DHC不買運動」というハッシュタグが散見され、反差別をうたう市民団体も不買運動を開始しているようだ。

　Twitter上では津田氏のフォロワーらから不買に同意する声も見られたが、匿名の大型掲示板やSNS上では非難続出の大炎上だった。「アパとDHCは保守なの知ってたがゴーゴーカレーは知らなかった。津田ありがとう、行ってみるよ」「行かないのは自分の勝手だけど、わざわざネットで言うのがイヤラしい」「器ちっさ！お猪口の裏側位しか無さそう」など批判が飛び交っていた。

　上記3企業の主張が正しいかどうか、またヘイトにあたるかどうかは議論も分かれるところなので、ここではあえて問わない。だが、朝日新聞のような思想信条そのものを売り物として購買を決定される出版マスコミでもない民間企業に対して、経営者の思想を判断基準に「買わない」と宣言するのはいかがなものか。フォロワーを巻き込んで不買を呼びかけるのはあまりに大人げなくないだろうか。

　津田氏は11年9月2日にTwitterで、右派勢力がフジテレビの「韓流・偏向報道」への抗議の延長でスポンサーの花王にまで飛び火した事件に対し「花王へのデモとかあるなら本気で意味不明だな」とも発言している。少なくとも彼らがリベラルを標するのならば、多様性に寛大な心を持ってもらいたいものである。

文・麻布市兵衛（あざぶ・いちべい）

※1972年大阪府出身。映像作家、劇団座付き作家などを経て取材記者に。著書は『日本の黒幕』、『不祥事を起こした大企業』（宙出版）など多数あり。