2017年末、ビットコインをはじめとする「仮想通貨」取引所のCMがテレビを賑わせていたが、2018年1月のコインチェックNEM流出事件、さらにはビットコインの暴落などの影響か、ここ最近は全く見なくなった。

もちろん、「仮想通貨」が消えてしまったわけではない。2019年に入り、一時暴落した後に上昇したビットコインの相場は再び下がり、一万ドルの攻防を続けているが、今もなお多くの取引が行われている。

しかし、元マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）客員研究員で（一社）情報セキュリティ研究所長の中村宇利氏は「ビットコインの消滅はもはや時間の問題」と指摘する。言葉のみを受け取ると過激な主張とも思えるが、中村氏はビットコインのセキュリティに大きな問題があると考えている。

『「暗号貨幣（クリプトキャッシュ）」が世界を変える！』（集英社刊）は中村氏にとって初めての単著にして、挑戦的な一冊だ。
もともと偽造・不正使用ができないとされる暗号通貨は法定通貨の最終目標として長い研究開発の歴史があり、著者が開発・提唱した暗号貨幣「クリプトキャッシュ」を貨幣の“最終形”としてまとめているのが本書の最大の特徴だろう。

一方、ビットコインに代表される仮想通貨は主流の研究開発から外れた存在として登場し、社会に大きく広がった。
では、なぜ「ビットコインの消滅はもはや時間の問題」とまで述べるのか？　その一端を覗こう。

ビットコインは2009年にブロックチェーンを用いた初めての仮想通貨として登場した。キャッシュレス時代の象徴ともいえる「仮想通貨」は4000種類以上あるといわれているが、その時価総額の8割をビットコインが占めている。そして、冒頭で述べたように2017年に大幅な値上がりを見せ、世間にも浸透したが、その後乱高下が続いている。

このビットコインの取引にブロックチェーンと呼ばれる技術が使われているのは広く知られていることだが、ブロックチェーンを用いた仮想通貨が崩壊すると著者は指摘する。その理由を次の8点にまとめている。