ちなみにリクルートのブライダル総研の’18年婚活実態調査によれば婚活マッチングサービスも含まれる「婚活サービス」で結婚した人の割合は、’00年1.4％だったのが、’18年には過去最高の12・7％にも達した。

　ネットを活用したマッチングサービスは婚活業界以外にも増えている。

　例えば不動産業界では、「空き家専門マッチングサービス」がある。
「今、日本は空前の空き家問題に直面しています。総務省統計では、’18年の全国の空き家数は846万戸、’30年には2000万戸の予測。不動産会社が売れる見込みがないと判断した家でも、『空き家専門マッチングサービス』では、買い手が見つかると注目を集めています」(不動産関係者)

　「空き家専門マッチングサービス」では、物件を見た人が売り手と直接交渉。交渉がまとまり、契約段階でサイト運営側の専門家が法的トラブルのないよう取引をまとめ、一定の手数料を得る。売買双方に不動産業者が絡まないため格安手数料で済むという。

　「不動産業界では、店舗や住宅機能を高めるリノベーションでもマッチングサービスが動き出していて、デザイン賞の受賞経験がある日本のトップクラスのデザイナーと客を直接マッチングするネットサービスも誕生しています」(建築デザイナー)

　スポーツ業界でもマッチングサービスの利用が拡大している。例えば株式会社東京ドームは、スポーツ経験者と習いたい人をマッチングするサービスを始めた。

「スポーツ経験者で講師になりたい人が事務局との面接を経て、スポーツ講座をWEB上に登録。受講者は受講料を払い講座に参加。ドーム側は手数料として受講料の25％を得るシステムです」(男性インストラクター)

　講座は一般的な「陸上の走り方講座」に始まり、「アクロバット忍者教室」など、多種多様で受講者の満足度も高いという。

　農業業界でも、多忙農家の人材確保、農機具の貸し借り、農作物の売買などができるマッチングサービスが出てきている。

「ネットマッチングサービスは、効率的で利便性が高く低コストにつながるため、あらゆる業種での活用が広がっています」(前出・経営コンサルタント)

　マッチングサービスは今後も増える気配だ。