こうした裏ワザは医師からはまず言わないので、“書いてほしい”と自ら伝えましょう」（同）

　一方、花粉症の薬や風邪薬、胃腸薬、腰痛対策の湿布などの購入が多いという人が使いたいのが「セルフメディケーション税制」だ。「毎年、健康診断、人間ドックを受けているという結果表や領収書があり、対象の市販薬（税控除対象マークのついているスイッチＯＴＣ医薬品）を年間１万２０００円以上購入している場合、控除の対象となります。薬購入時の領収書や人間ドックの書類などは提出する必要はなく、５年間、自己保管しておけば大丈夫です」（同）

　医療費控除とセルフメディケーション税制は併用できないので、どちらのほうが控除額が大きいか計算するといいだろう。だが、面倒ならネットに任せる手も。「最近はスマホでも簡単に確定申告ができます。医療費控除を申請するとき、“どちらを選択するか分からない”を選択して入力を進めれば、最終的にオススメのほうをサービス上で提案してくれます」（同）

■サラリーマンや年金生活の場合は？

　また、サラリーマンが活用したいのが「特定支出控除」。給与所得控除額の半額を超えた部分の金額を、給与所得控除後の所得金額から差し引ける。年収５００万円の場合、経費が７７万円を超えれば利用可能だ。「勤務先から支給されなかった仕事関連費用を、経費として所得から差し引くことができる制度です。職務上必要だが自己負担で受けたセミナー代（研修費）、職務に必要な資格を取るための支出（資格取得費）、単身赴任中の人なら、勤務地から自宅の間の交通費（帰宅旅費）なども控除対象となります。その場合、１か月に４往復以内という制限がありますが。特定支出控除を受けるには、支出を証明する領収書と勤務先が出す特定支出の証明が必要。勤務先に相談するといいでしょう」（同）

　続いては、年金生活の場合の裏ワザ。メリービズ会計事務所の税理士・中原國尋氏が改めて注目するのは、前述の医療費控除だ。「正確には“所得が２００万円以下の場合は、所得の５％以上”の医療費から控除の対象となります。