複数回答可能による配信システムの名称を尋ねる質問では「YouTube」44%、「ZOOM」47%、「外部のeラーニングシステム」35%、が多かった。授業のオンライン化に伴う生徒側の通信環境では「全ての生徒がPCやタブレットを保有して在宅での授業が可能」との答えが23%あった半面、「一部の生徒がPCやタブレットを保有しておらず在宅での授業が困難」も65%あった。そのため、スマホ利用を一部認めることでほぼ生徒全員がネット環境に繋がることが可能との回答もあった。
緊急事態宣言（臨時休校）後のオンライン授業の継続(併用)を尋ねた質問では「継続の方向」が34%、「効果をみて判断」が35%と7割が前向き。「オンライン制は停止」の回答も22%あった。


Ⅱ．　教員の勤務態勢について
　複数回答可能による緊急事態宣言下での教員の勤務体制については「通常の所定労働時間の通り」は17%で、「自宅研究・研修制度利用」が52%、「短縮勤務」が51%と多く、「変形労働事時間制で対応」も34%、「フレックスタイム制で対応」は13%、また「その他」２１％では何らか形で在宅勤務を取り入れてるとの回答も目立った。
　複数回答可能による教員の勤務を尋ねる別の質問では「所定時間通り」が19%、「時差出校」44%、「交代制」50%、「テレワーク」は63%だった。また、毎日どの程度の教員を出校させてるかの質問では「1割未満」23%、「3割程度」50%、「5割程度」16%、「７～8割」7%、「ほぼ全員」は3%だった。
　複数回答可能による休校再開後の教員の勤務カレンダーをどのよう検討しているかの質問では「夏期休暇の短縮」が88%と圧倒的で、以下「修学旅行・宿泊研修等の見直し」58%、「体育祭の中止」38%、「文化祭・学園祭の中止」30%、「冬期休暇の短縮」26%と続く。「その他」の回答には「１年単位の変形労働時間制の勤務形態の変更」「春期休暇の短縮」といった回答もあった。
　休校前に変形労働時間制を導入していた学校に見直しを尋ねた質問では「継続」が60%、「短縮勤務に変更した」が23%を占めたが大幅な変更は少ない。