予防医学の権威が語る「アフターコロナ禍」今後の暮らしと後遺症 (1/3ページ)
大阪府の吉村洋文知事、東京都の小池百合子知事が、次々に独自の休業要請緩和基準を表明。５月２１日には、３９県に続き、関西２府１県でも緊急事態宣言が解除され、ようやく出口が見え始めてきた新型コロナ禍。
関東１都３県と北海道の解除こそ延期されたが、新潟大学名誉教授で医学博士の岡田正彦氏は「急速に終息へ向かっている段階。今月末には終息するでしょう」と太鼓判を押す。
岡田氏は、数理統計学の専門家で予防医学の権威。『週刊大衆』４月２０日号でも“新型コロナ５月収束”を予測していただけに非常に心強い言葉だが、新型コロナウイルスが、今後も我々の生活を脅かす存在であり続けることは事実。
「今回のパンデミック（大流行）が収まっても、このまま元の生活に戻れば、確実に第２波が来るでしょう」（厚生労働省関係者）といった“第２波”への危惧をはじめ、まだまだ新型コロナに対して、不安を覚える点は多い。
そこで今回は新型コロナ感染症の最新情報から、コロナ禍の今後の動向、そして我々の生活への影響まで、検証していきたい。
まずは、新型コロナウイルスの検査体制について。一時は感染の疑いのある人でさえ、なかなか受けられなかった「ＰＣＲ検査」は、現在どうなっているのか。
東京都世田谷区の『奥ノ山医院』の奥山公道院長によると、「首都圏の医師会が中心になっている『ＰＣＲセンター』では、５月の連休前からドライブスルー検査が実施できるようになっています」と、検査体制自体は着実に整ってきているのだという。
ただし、ＰＣＲ検査で注目すべきは「陽性率」。つまり、検査数に対して、どのくらいの人が陽性と判定されたか、だ。中には、陰性だった人が、のちに陽性判定されたケースも報告されている。
