11月の大統領選に向け、3カ月半ぶりに遊説を再開したトランプ米大統領。その選挙集会が6月20日（現地時間）、オクラホマ州タルサで開かれた。

　ところが、1万9000人が収容可能な会場に当日集まったのは、わずか6200人あまり。結果、屋外で予定されていたイベントも中止に追い込まれる騒ぎになった。

　この事態をうけ、米紙ニューヨーク・タイムズは21日の誌面で「K-POPファンが、欠席を前提として参加登録することをSNSで呼びかけ、それがTikTokを通じて瞬く間に広がった可能性がある」と大々的に報道。

　K-POPファンとは、その名の通り、韓国のアーティストや楽曲を応援するファンのことだが、最近彼らの抗議行動などが何かと注目を浴びている。K-POPファンに詳しいジャーナリストによれば…。

「現在の日本のテレビメディアで流れる音楽は、政治的なメッセージをはらむものが少ない。いわばスポンサーや世論を刺激しない、安全なものです。一方、常に社会と連動しているK-POPは、こうした忖度がないため、特定のターゲットを攻撃することもあります。その反面、何かあれば、アーティストも楽曲も即批判の対象になるなど、政治とも切り離せない存在になっている。それが、SNSが発達した現在は、英語圏で国籍やルーツ、年齢を問わない大きなコミュニティを通して発信されることで、ひとたび社会運動と結びつけば、『オンライン版の人海戦術』として圧倒的な威力を発揮しています」

　今回のトランプ氏への攻撃は、アフリカ系米国人ジョージ・フロイドさんの暴行死を受けて発生した「黒人の命は大事」（Black Lives Matter、BLM）という抗議運動が発端だったという。ところがこの運動を埋没させようと、「白人の命は大切だ」（White Lives Matter）といったハッシュタグを掲げる反対勢力が出現。そこで「黒人の命は大事」運動に加勢し、SNS上で“白人運動勢力”を圧倒したのが全世界のK-POPファンだという。