馬奈木俊介研究室：http://www.managi-lab.com/


*1）今回の分析では、女性については、ストレスと年収に有意な相関が見られませんでした。
働き方の違いや産休・育休なども含め、キャリアが男性以上に多様であることが理由であると考えられます。また、女性の方が家事・育児・介護などの賃金が支払われない労働を多く担っている傾向にあると考えられ、その点について考慮せず市場における賃金のみで算出した場合、女性のストレスによる経済的損失を過少評価してしまう危険があります。

*2）九州大学都市研究センター・国際調査(2015)による。本データベースは、国際学術雑誌"Relative Income, Community Attachment and Subjective Well-being: Evidence from Japan", Kyklos誌（2019）、 "Multinational Life Satisfaction, Perceived Inequality and Energy Affordability", Nature Sustainability誌（2019）等にてこれまで出版しています。

*3）損失額は以下の式で疑似的に試算しています。
例：Ａさんの年間経済損失額＝
 　（ストレス状況が最も良い人々の平均年収）－（Aさんと同じストレス状況の人の平均年収）

また、*2の調査では、個人の精神的健康を測定するテストであるGHQ-12（精神健康調査票）を用いてストレス状況を算出しており、本試算ではこの値を疑似的にストレスチェックのストレス度に読み替えて計算しています。