株式会社ブレインアカデミー（代表：今井茂）では、都道府県等の教育委員会、私立学校等の協力を得て、教員の人事評価とそのテクノロジーの活用について調査を実施した。
その結果、調査協力いただいた公立、私立学校含めて8割以上の学校等が人事評価を実施もしくは検討しており、人事評価による教員の「意識改革・能力向上・モチベーションアップ」など教員の成長に関する効果が認識されていることがわかった。また、今後の人事評価のテクノロジー活用については、71.4％の学校が関心を示していた。とりわけ評価業務の省力化・評価の進捗状況の可視化への期待が多く、学校における教員の人事評価とそのテクノロジー活用の組み合わせは、個々の教員の成長を促すと同時に教員の多忙さを軽減する「働き方改革」の点においても大いに貢献するものと認識されていることが伺えた。

但し、教員の人事評価については、多くの学校で「評価基準があいあまいで納得性に欠ける」という課題を感じており、教員の人事評価、及びテクノロジー活用については、学校で教員が行う業務の特殊性を十分に考慮した専門的な視点での制度開発・運用支援が必要とされている。

本調査をもとに株式会社ブレインアカデミーでは関連するセミナーの開催を予定し、学校における教員の人事評価とそのテクノロジー活用についての関心に応える情報提供の場を設ける。

■調査の概要
コロナ禍に加え、多忙を極める教育現場の働き方改革と同時に教育改革が求められている現下、学校全体の教育力を向上させるとともに、学校組織の活性化を図り、それを支える教員一人一人の資質能力の向上させるため、教員の人事評価は重要な人事施策となっている。また、人事分野においても「HRTech」と言われるテクノロジーの活用で、人事評価に関する管理業務の省力化、効率化、可視化への取り組みも注目を集めている。株式会社ブレインアカデミーでは、３７の私立学校及び教員委員会等に協力いただき、教員の人事評価とそのテクノロジーの活用について調査を実施した（調査期間は2020年11月25日から12月17日）。