採用候補者の “本性”を暴き出す「裏アカウント特定サービス」が必要な理由とは？SNSの炎上は企業側に甚大なダメージを与えると同時に「デジタルタトゥー」を残す。 (1/5ページ)
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2020年「裏アカウント」の特定割合は、89％と高実績を実現。見られることを前提とした「就活専用アカウント」からはわからない“裏の姿”を徹底リサーチし、採用コスト削減、経営合理化、企業イメージ死守など、コロナ禍において採用担当者が直面する悩みの解決を強力にサポートします。
「人材」と「取引先」に関する課題解決に役立つ企業専門の調査会社、株式会社企業調査センター（本社：東京都千代田区、代表取締役：藤木 仁）は、2021年1月6日（水）、新型コロナウイルスの影響から主流になりつつある“Web面接”で「採用する側／採用される学生や就職希望者」双方の意思が伝わりにくいなどのデメリットを解消するサービスとして「裏アカウント特定サービス」の必要性と展望を公開。
▼ 株式会社 企業調査センター｜公式サイト：https://kigyou-cyousa-center.co.jp/
■活況を呈すSNS、しかし社員による問題投稿で “炎上”が増加
導入から数カ月でSトク「裏アカウント特定サービス 」におけるアカウント特定率は「89％ 」程。中には不用意な発言で批判を浴びていたアカウントも含まれています。本人は投稿を削除していてもスクリーンショットを利用されるとその後も火種として残ってしまいます。
また、コロナ禍の影響もあって2020年はSNSの利用者が増加。2021年も利用者の増加が予測されるなか、企業側の自衛として「裏アカウント特定サービス」の必要性が改めて高まっています。
「シエンプレ デジタル・クライシス総合研究所」によると、コロナ禍の影響や利用者増加も重なりSNSでの炎上が2020年4月の前年同月比で3.4倍の245件確認されたようです。
