「リモートで生産性落ちた」が8割！ポストコロナの働き方意識に変化 (2/3ページ)
コロナ禍にあっては企業社会も『そもそも働くとはどういうこと』という働き方の観念を問われ、『出社は果たして必要か』という問いを迫られました。そんな中、ツイッターやスポティファイでは『恒久的な』リモートワークを導入。それで生産性が低下したという根拠は特にありません。だから、アップルの社員が『なんで彼らは出社しなくてよくて自分たちは出社しなければいけないんだ。生産性が下がったわけでもないのに』と不満を持つのも理解できます」（経済ジャーナリスト）
出社はかなりのストレスを伴うものだ。そこでコロナ禍で「出社不要」という壮大な社会実験を強いられ、業種によっては出社せずとも会社は回るということが証明された。アメリカのある調査では、40％近くの社員がリモートを選択できなければ退社も辞さないという結果すら出ている。
自由を愛するアメリカ人なら、出社のストレスを回避したいと思うのは自然なことだろう。ところが我が日本では、いささか事情は異なるようだ。
「花王が4月に公表したデータによれば、コロナ後にも在宅・リモート・時差出勤などのニューノーマルな働き方をしたいと考えた人は、男性14％、女性23％でだいぶ低い数字になっています。同社が12月に発表した似た趣旨の調査では、約7割の人が在宅に好意的なものでした。
