橋下徹氏だけじゃない、身内からも批判 玉川徹氏、炎上は2022年の去就にも影響する? (1/2ページ)

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 2021年も『モーニングショー』(テレビ朝日系)でレギュラーコメンテーターを務め、その発言が物議を醸す玉川徹氏。その発言がメディアで取り上げられ続けていることもあってか、番組内外から批判の声が高まっている。今回はそんな玉川氏に向けられた批判を検証してみたい。

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 玉川氏は新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、日本国内でマスクが不足していた2020年3月、番組内で「まずは医療機関に配らなきゃダメ」などと発言し、厚生労働省が公式Twitterで番組名を名指しして反論する一幕があった。この件については、番組が反論し、厚労省側が投稿を修正する事態に発展したものの、厚労省が玉川氏の新型コロナウイルスに関する発言に神経を尖らせていることが浮き彫りになった。

 2021年に入ると、元大阪府知事、元大阪市長の橋下徹氏が玉川氏に露骨に不快感を示すようになる。3月には当時放送されていた『モーニングショー』の裏番組「グッとラック!」(TBS系)内で、冗談めかしながらも「モーニングショーの玉川さん、すぐ中国に引き合い出すんですけど、13億人の国でゼロだと。あそこの国はね、人権侵害をバリバリやってゼロを達成してますよ。そういうことをめざしますか、僕は嫌です」と発言した。

 また、4月にも自身のツイッターで、海外と比較しながら政府のコロナ対応を批判し続ける玉川氏に、「比較するときには前提条件を揃えなければならない。日本とオーストラリア、台湾を単純比較することは不可」とばっさりと斬った。

 玉川氏への批判はコロナだけではない。経済面でも、11月25日の放送で「税金をもっと払いましょう、その代わり必ず返してもらいましょう」と主張するとともに、「その代わり、安心を得ましょう。っていうふうになれば、不安がないんだからためる必要がなくなる。そうなると、お金が出てくる、消費に向かう」などと主張したが、これに視聴者から多数の批判が寄せられる。

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