教育関係者の経歴やSNS運用に警鐘を鳴らす。裏アカウント特定やバックグラウンドチェックで多くの問題が明るみに... (1/5ページ)
採用候補者の裏アカウント特定割合は「89％」を実現。バックグラウンドチェックも併用し、面接だけでは見抜けない“裏の姿”や“本性”を徹底リサーチ。教育関係者に広がる問題をいち早く察知し、教育現場のイメージ死守など、経営合理化を強力にサポートします。
「人材」と「取引先」に関する課題解決に役立つ企業専門の調査会社、株式会社 企業調査センター（本社：東京都千代田区、代表取締役：藤木 仁）はでは、2020年9月から裏アカウント特定サービスを提供しています。運用から間もなく2年となり教育関係者や学生に広がる問題を検証した結果、教育関係者に限りSNSリテラシー教育コンサルを無償で実施すると共に教育関係者専門のSNS調査キャンペーンを近日実施します。
▼ https://kigyou-cyousa-center.co.jp/
■ 裏アカウント特定とバックグラウンドチェックを導入した教育現場の実態
候補者の素性については元教師ということで何も調べなかったのが命取りでした。採用した講師がクラスを受け持って直ぐ、生徒から採用した講師が某学校にて不祥事を起こしていたことが発覚。不祥事の内容も「わいせつ、セクハラ」だったようで大きな問題となったとの事です。
この問題を発端として講師には裏アカウント調査に加え、バックグラウンドチェックを導入。全職員対しても裏アカウント調査を実施する運びになりました。
