（②）

「仕事の資源」が昨年より悪化する傾向にあった業界
一方それら業界とは対極的なのが、製造業や建設業、サービス業や卸売業・小売業です。これら業界は、業態的に現場での顧客との対面や実際の納品物の確認が不可欠です。そのため、コロナ禍に入った直後は業務量に制限が加わることが多く、対人面や気持ち面での負担も感じにくかったところから、元の職場環境に戻らざるを得なくなった結果、ストレス度も従来のレベルに戻っているのでしょう。（③）

今回の分析では、2019年から2021年にかけてのはたらく人々のウェルビーイングの状況について検討しました。業種によってはコロナ禍をきっかけに導入された新たなはたらき方によって、2020年度はウェルビーイングの状況が改善したものの、2021年度は元の働き方に戻ることでストレス状況も元の水準に戻った可能性があることが明らかになりました。

米スタンフォード大学のニコラス・ブルーム教授らが行ったランダム化比較試験による研究（※2）では、ハイブリッド形式の勤務形態（週2、3日はオフィスで働き、それ以外は在宅勤務）を導入することで、離職率の低下や若干の生産性向上が認められた一方で、勤務評価や昇進に対する影響は少なかったことが報告されています。もちろん新しいはたらき方は、職種や業種によって難しい側面もありますが、部分的にでも導入する余地はないでしょうか。新型コロナの感染防止に留まらず生産性を向上させるという目的でハイブリッド形式での勤務を実現させるべく、改めて業務プロセスや役割、職種や役職を整理してみてはいかがでしょうか。

今後もピースマインドでは、はたらく人と組織のウェルビーイングに寄与する研究とソリューションの開発・提供を進めてまいります。

※1　ピースマインドが企業向けに提供するストレスチェック 「職場とココロのいきいき調査®」2019年4月から2021年3月のデータを用いて分析しています。尚、本分析は、延べ人数で集計しています。