過疎だから役立つ、最先端の情報通信技術

島の教育のデジタル化推進にあたっては、2014年3月に移住した指導スタッフの大辻雄介さんの働きが大きかった。
ベネッセコーポレーションでICT（情報通信技術）を用いた新規教育事業を開発した経験がある彼は、島前三島を結んだ遠隔授業を開講した。ネット放送授業は現在、週1回全国に向けて配信されている。

ビズリーチ主催の「地方創生リーダー キャリアフォーラム」で講演する大辻雄介さん

教育産業のプロフェッショナルとして自信をもっていた大辻さん。ところがいざ海士町に移住してみると、「地域」という要素が欠けていて、しかもそれはとても大きいことに気づかされたそうだ。

「地域の課題を教育とICTで解決することは、海士町だけでなく日本に偏在する課題。これを自分が解決するんだと考えると、非常にワクワクする」地域創生を掲げる自治体と団体が結集

地元の教育委員会は、高校から始まった教育改革の流れを小・中学校などに広げたい考えで、その事業推進を担う人材＝リーダーを公募する。

職種は初等教育／中等教育のコーディネーター、公立塾の教科指導責任者、大学プロジェクト推進リーダーの4ポジション。合わせて4～5人を募集する。

同町は地方で起業あるいは新たな枠組みづくりができる人を「リーダー」と位置付けている。都会で培った能力を教育分野で発揮してもらい、後進を育てほしい――今回の募集にはそんな狙いがある。

地方創生リーダーを合同で募集する「ノースプロダクション」（就業地：北海道浦幌町）と「NPO法人カタリバ」（就業地：宮城県女川町）の代表もそれぞれ出席。地方から日本を変えてくれるプロフェッショナルに応募を呼び掛けた。