米SNL Energyによると、2010年に米国で燃料資源として最も多く使用されていた石炭の占める割合が2015年には14％減少、代わって天然ガスの割合が22％から31％へと大きく増加している。

その結果、2015年の米国における電力や燃料用資源では1位が天然ガス、2位が石炭、3位が原子力、4位が再生可能エネルギーの順となった。

米国で天然ガスの利用が首位となったのは初めてのことで、その価格の推移を見ても昨年1～2月をピークに下降傾向を示していることがわかる。

■ オバマ政権が安価なシェールガスに舵

こうした背景には温暖化対策の検討が連邦政府を中心に進んでいることが挙げられる。昨年6月にはオバマ米大統領が石炭火力発電所に対する厳しい規制案を発表した。

発電部門からの二酸化炭素（CO2）排出量を2030年までに30％削減するというものだ。CO2を回収して貯留する手段がなければ、事実上、石炭火力発電は存続できない。

共和党や化石燃料関連の産業界などからは反発の声が上がったものの、EPA（米環境保護局）などによって周到に準備が進められてきたという。

具体的には火力発電における“脱石炭化”を進めており、シェールガスの利用拡大に伴う天然ガス価格の低下に加え、大気有害物質等の排出規制強化によって石炭火力の経済的優位性が失われつつあり、脱石炭が経済的に有効な温暖化対策としている。