企業向けに「はたらくをよくする®」支援事業を展開するピースマインド株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：荻原英人）は、コロナ禍以降、従業員のストレスや悩みがどのように変化したか実態を明らかにするため、「コロナ禍における従業員支援プログラム相談傾向分析調査」を実施しました。

企業向けに「はたらくをよくする®」支援事業を展開するピースマインド株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：荻原英人、以下「ピースマインド」）は、コロナ禍以降、従業員のストレスや悩みがどのように変化したか実態を明らかにするため、「コロナ禍における従業員支援プログラム相談傾向分析調査」（以下「本調査」）を実施しました。


「コロナ禍における従業員支援プログラム相談傾向分析調査」実施の背景

世界を襲ったコロナ禍において、日本の生活環境、就労環境は大きく変化しました。VUCA(変動性・不確実性・複雑性・曖昧性)という言葉が注目を浴びる今日、コロナ禍により、まさにVUCAが現実のものとなりました。急速な環境変化により、対面コミュニケーション減少、テレワーク勤務、各業務のオンライン化・遠隔化・デジタル化といった、新たな施策や働き方が十分な準備期間なく強いられ、メンタルヘルスの観点から、断続的な変化への耐性が求められています。

コロナ禍前後でピースマインドに寄せられた相談件数は増加傾向にあり、また相談内容の傾向にも大きな変化がありました。そこでピースマインドでは、多くのはたらく人およびご家族からの相談を受けるメンタルヘルスの専門企業として、コロナ禍前後でのストレス動向の変化を明らかにすることを目的に、本調査を実施しました。

コロナ禍で相談件数は51%増加

はじめに、コロナ禍以前である2019年度の相談件数と内容を、年度初頭に新型コロナウイルスの影響による緊急事態宣言が発令される事態となった2020年度、さらにコロナ禍が長期化している2021年度上半期と比較し、統計的な分析を行いました。その結果、2021年度上半期の相談件数は、2019年度の同時期に比べて51％増加したことが分かりました(図1)。