前回はAV業界の内情をよく知る人間として、女性団体らが主張する点のおかしさを指摘したが、今回は誤解を招きやすいAV業界の特性や、「もし人身取引被害の告発が事実だったとしたら」という点について語らせていただく。

　どう考えても人身取り引きや性的搾取の被害告発系の記事は「だいぶ盛ってるな」とか、より酷い物に対しては「業界を知らない、知ろうともしない人間が妄想で書いたのではないか」という邪智をしてしまう。そうした情報を拡散したがる方々によく見受けられるのが、AV業界にもそれなりに自浄作用があるという点を見てくれない事だ。

　例えば、バッキー事件を覚えておいでだろうか。バッキーというAVメーカーが女性の身体が壊れるような酷い撮影を繰り返し、中には人工肛門になってしまった子までいた痛ましすぎる事件である。あの事件がどういう経緯で事件化され、解決に向かったかご存知だろうか。実はあれは、女の子を壊された "J" というプロダクションの経営者が腹を括り「最悪の場合は栗山と刺し違える」という覚悟で動いた事で表面化し、警察が動いたのだ。

　当時、バッキーはプロダクション等に対してあまりにもコワモテな手法を採るため、業界内で「あいつら何者だ」と悪い意味で注目を浴びていた。つついたら何が出て来るか解らない、アンタッチャブルな存在だと認識されていたのである。

　だが女の子を壊されたプロダクションは黙って泣き寝入りする訳にもいかず、ヤクザが出て来ようがマフィアが出て来ようが構わないと、大袈裟ではなく殺される覚悟で戦う道を選んだ。それを意気に感じ、メーカーやプロダクションといった業界内の同調者が現れ、情報が集積され、警察が動いてからはあっという間の捕物劇だった。かく言う私の元にも情報提供や協力の依頼が来たほどだ。

　このように、あまりにも酷いやり口をしていれば、業界の内部から潰しが入るのがAV業界なのである。