そして、猛暑が続いて電力需要が増加したとしても、それをまかなうための電力の供給力が求められますが、東日本大震災以降、原子力発電所が稼働を停止し、日本のエネルギー自給率は「6.1％」まで下がっています。この数字について一般生活者の考えを聞いたところ、62％が「思ったよりも（ずっと）低かった」と回答。また、「日本のエネルギー自給率をあげる必要性を感じますか？」という質問では、89％と約9割が「そう感じる」と答えました。

◆注目される再生可能エネルギー、90％が「もっと活用すべき」

こうした中で現在、エネルギー自給率をあげる1つの手段として注目されているのが「再生可能エネルギー」です。「再生可能エネルギー」とは、太陽光、風力、水力、地熱など、エネルギー源として永続的に利用することができると認められたものをさします。今回の調査でも、「日本において、再生可能エネルギーをもっと活用すべきだと思いますか？」という質問では90％が「そう思う」と答えています。

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【専門家コメント】 柏木孝夫氏に聞く、「日本のエネルギー供給」の実態と課題
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上記の調査結果をふまえて、今回は「日本のエネルギー供給」の実態と課題について、日本の環境エネルギー分野における第一人者である、東京工業大学「先進エネルギー国際研究センター」センター長・特命教授の柏木孝夫氏にお話を伺いました。

◆夏場の電力供給に貢献する「太陽光」…ただし、安定的なエネルギーとは言えない点に留意

今年は例年以上に暑さが厳しくなるという予想が出ています。猛暑が続くと、当然ながら冷房の使用によって電力需要が増加します。特に、気温が高くなりやすい午後1時～4時くらいの間で電力消費のピークがくる場合が多いです。