生活者の意識・実態に関する調査をおこなうトレンド総研（東京都渋谷区）は、このたび、猛暑をはじめとした「異常気象」によるエネルギー需給への影響をテーマにレポートいたします。

冬の雪不足や、6月の少雨による水不足など、異常気象が続く2016年。そして、夏を迎えた現在も、異常気象と言えるような厳しい暑さが続いており、例年以上の猛暑になるという予測もあります。

こうした中で危惧されているのが、エネルギー需給への影響です。特に、太陽光・風力・水力といった再生可能エネルギーは、「異常気象」の影響をダイレクトに受けやすいという問題があるため、エネルギーの供給に大きくかかわってきます。

そこで今回トレンド総研では、この「異常気象」によるエネルギー需給への影響に注目。20～50代の男女500名を対象とした調査および、日本の環境エネルギー分野における第一人者である、東京工業大学特命教授の柏木孝夫氏へのインタビューをおこないました。

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＜レポートサマリー＞
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【調査結果】 猛暑をはじめとした「異常気象」に関する意識・実態調査

■生活者の87％が「今年の夏は、猛暑だと思う」と回答。
■猛暑が続いて電力需要が増加したとしても、それをまかなう電力の供給力が求められるが、東日本大震災以降、原子力発電所が稼働を停止し、日本のエネルギー自給率は「6.1％」まで下がっており、生活者の62％が「思ったより低かった」と回答。
■こうした中で現在、エネルギー自給率をあげる1つの手段として注目されているのが「再生可能エネルギー」。
■「日本において、再生可能エネルギーをもっと活用すべきだと思いますか？」という質問では、90％が「そう思う」と答えている。