想定できる事態として、何らかのアクシデントで核攻撃警報が発せられ、それに対して実際の核攻撃で報復するという、事故から核戦争に発展する状況が考えられる。

　世界カタストロフィックリスク研究所（Global Catastrophic Risk Institute/GCRI）が90パーセントの事例を研究した結果、そうしたアクシデントに起因する核戦争の年間発生確率は0.07～0.00001と推定された。0.07とはすなわち、14年に1度は事故から核戦争に発展することを意味している。

　核兵器の放射線は必ずしも人類全体の脅威とはならない。しかし十分な都市（およそ100都市）に核攻撃が加えられれば、そこから捲き上る煤煙が日光を遮断し、核の冬が到来する。それによる気温の低下は農業の生産高を直撃。万が一、アメリカ、ロシア、ヨーロッパでこれが発生すれば、世界の他の地域も崩壊させてしまうだろう。・5. 極端な気候変動によるインフラの荒廃


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推定発生時期：いつ何時でも　対策優先度：低～中程度

　気候変動を差し迫った問題として取り扱わないシンクタンクもある。その部分的な理由は、数多くの研究がすでにあり、気候変動の危険性が十分に認知されていることだ。

　だが、逆説的ではあるが、不明な点があまりにも多すぎることも原因だ。サンドバーグによると、今世紀中に気候変動を解決する技術が開発される可能性はある。一方で問題をさらに悪化させる技術が登場する可能性もある。

　人為的な活動によって何度気温が上昇するのかははっきりとは分からず、正確に予測することは非常に難しい。

　しかし熱中症で大量の犠牲者が出るような可能性は非常に低いと思われる。おそらく最大のリスクは生態系や自然インフラへの影響だろう。

　つまり入手可能な資源が激減することで、疫病の蔓延や核戦争の引き金が引かれるという可能性だ。