妊娠・出産知識に関する調査結果を受けて


国立研究開発法人国立成育医療研究センター

周産期・母性診療センター、副センター長

公益財団法人1more Baby応援団理事

齊藤英和


2012年に卵子の老化が大きな話題になり、それ以後、妊娠適齢期の啓発の重要性はマスコミや行政においてニュースやトピック、講演会として、さらに教育現場においては特別授業、特別講義として、幾度となく取り上げられてきました。ですから、この妊娠適齢期に関する情報は、すでに多くの方に普及できたのではと思っていましたが、今回の結果は、そのような状況にはなっていない、自分ごと化されていないことを示しています。

この結果を受け、今までとは異なる情報発信の方法を検討していく必要があることがわかりました。以前のような、ニュースや時の話題、講演会、特別授業といった単発的な情報発信の形態では不十分なようです。また、私たちはこの話題に興味を持った人だけではなく、興味の有無に関わらず、総ての方に、継続的に聞いて理解していただき、ライフプラン、キャリアプランの基盤としていただきたいと考えています。そのためには情報発信の形態を変更しなければならないと考えています。

全ての人が妊娠適齢期に関わる知識を知るための最適なシステムとしては、この知識を得ることが最も適した時期の教育現場を活用することが望まれます。この情報発信の形態であれば、興味がある人でも、興味がない人でもあまねく総ての方に、この知識に触れてもらえることになり、この知識を知らなかったという人をなくすことができます。しかし、教育現場を巻き込まなければならないため、このシステムを確立するには時間がかかります。

そこで、教育現場のシステムが確立するまで、これと並行して、もっと短時間にすべての方にこの知識を普及する方法が必要です。その一例として、多くの企業で実施されている新人研修の項目に、キャリアプラン形成の一部として加えていただくようにする方法があります。

この形態をすべての企業の新人研修で採用していただければ、まさにこの知識を得ることに最も適した時期の方に知っていただけるようになります。