コロナ禍は企業活動にも大きな影響を及ぼしている。
外出自粛や時短営業の要請などによって、ビジネスの形を変えざるをえなくなった会社も多い。コロナ禍をキッカケに生まれた新しい生活様式は、あらゆるビジネスに多大な影響をおよぼすはずだ。

そうした外的な変化に対応すべく、組織の変化も求められるわけだが、これがなかなか一筋縄ではいかない。他社の事例を真似してみてもうまくいかず、社内の硬直化している現状を打破できない、なんてことが多くの会社で起きている。
一方で幾多の危機を乗り越えながら成長を続ける企業もある。たとえばリクルート、ファーストリテイリング、ソフトバンクといった日本を代表する企業もそうだ。

その３社を渡り歩き、現在は組織戦略の専門家として活動する松岡保昌氏が上梓した『人間心理を徹底的に考え抜いた「強い会社」に変わる仕組み』（日本実業出版社刊）には、組織変革を進めるための本質が書かれている。

では、危機を乗り越え、なお成長し続ける会社になるためにはどうすればいいのか。松岡氏にインタビューを行った。

（新刊JP編集部）

――まずは、本書『人間心理を徹底的に考え抜いた「強い会社」に変わる仕組み』を執筆した経緯からお聞かせください。

松岡：３つあります。まず、１つめについてです。人と組織について書かれた本については、理論についても、実話についてもたくさん出ていますが、理論か実話、どちらかに寄ってしまっていることが多いんですね。すると、理論の本を読んで理解はするけど、自分事、会社事として具体的にどう動けばいいか分からない、実話の本を読んで真似をしてみるけれど上手くいかない、ということが起こります。

理論を理解することも、実話を知ることも悪いことではありませんが、そこで一番足りない視点は「自社は何をすべきなのか」ということなんです。自社の現状の中で何をすべきかという視点がなければ、どんなに良い情報も活かすことができません。