5月31日放送の『news zero』(日本テレビ系)で取り上げられた、“生理の貧困”に悩む女子大生が話題になっている。

　現在、「学生の5人に1人が生理用品の入手に苦労している」として問題視されている“生理の貧困”。世界的にも注目を集める問題となっており、日本でも生理用品を軽減税率の対象にしたり、公共機関に無償の生理用品を置くことを求める声が大きくなっている。

　そんな中、番組で取り上げた女子大生は、家計が苦しいため生理用品を切り詰めていることを告白。父親のリストラにより収入が減り、自宅に生理用品のストックはあるものの、2人いる妹のために自分は使う量を減らしていると明かしていた。

　また、授業がない日や土日はバイトしているものの、月4～5万円のバイト代の半分は学費の返済。残ったお金のほとんどは月1万2000円のスマホ代となってしまうというが、スマホ代が高額な理由は高校時代にコロナ禍の影響で始まった端末代が尾を引いているからとのこと。女子大生は「スマホが無いと友達付き合いも出来無いし、生活していく上で大切な衣食住に並ぶくらいで削れない」と訴え、さらに友人と会うために服も買い足したことも告白。「優先順位はその世代によって必要なものが変わってくる」と話していた。

　現在の目標について、大学のトイレに無料の生理用品を置いてもらうことだと話していた女子大生だが、放送後、ネットからは「スマホ代や洋服代優先して月1000円の生理用品代出せないのは理解できない」「自分の優先順位低いものは他人が負担しろって暴論」「優先順位低いのは貧困じゃない」という批判の声が集まる事態になった。

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　ツイッターでは「生理の貧困」が一時トレンド入りするほどの騒動となったが、これについてインタビューを受けた本人を名乗るツイッターユーザーが釈明ツイートを投稿。