半数のテレワーカーが、健康状態の悪化を「実感した」 一方「健康促進プログラム」を実施している企業は4割以下 〜プログラム未実施企業社員の約7割が「利用したい」〜 (7/8ページ)
まず、半数の会社員が「テレワークが導入されてから健康状態が悪化しやすくなった」と回答。健康状態の悪化が見られる症状を伺ったところ、「肩こり・腰痛」が最も多く、続いて「憂鬱な気分になることが増えた」という回答でした。運動不足解消のために個人的に取り組んでいるのは「ジョギング・散歩」が50.0%で最多、他にも、「ジム・筋トレ」や「ランニング・マラソン」等、自宅でも気軽にしやすい運動が多く挙げられていました。
次に、勤務先の企業が「健康促進のための具体的なプログラム」を実施しているかどうかを伺いました。結果としては「実施している」企業は37.2%に留まり、約6割が企業による健康促進のためのプログラムがないと回答しています。
健康プログラム実施企業においては、運動不足が解消できていると感じる人が約8割と、かなり効果を実感しているようです。その一方で、健康プログラム未実施企業では、約7割が「利用したい」と回答していることから、テレワーク環境下で多くの会社員が運動不足の解消のために企業のサポートを求めているようです。実際、約8割がテレワーク下の健康プログラムの実施が「重要である」と回答しています。
テレワーク環境下においてパフォーマンスの低下を防ぐために、適度な運度が求められています。生産性の高い仕事を継続するためにも、健康促進プログラムの導入が個人の、そして企業の成果を高める一つの手段になるかもしれません。
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「健康経営」とは、米国の経営心理学者のロバート・ローゼンが提唱した概念で、企業の持続的成長を図る観点から従業員の健康に配慮した経営手法のことです。