副業人材マッチングサービス『lotsful』が、専任不在ポジションにおける副業活用実態調査を実施 (3/9ページ)
いずれも短期的には顕在化しにくいものの、中長期的には競争力を損ねるリスクとなり、組織のスピードや持続性に影響を及ぼす恐れがあるといえます。特にこれらは突発的なトラブルとしては現れにくいため見過ごされやすく、“静かな機会損失”として積み重なる点は企業にとって看過ごせないリスクになると考えられます。
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・企業規模によって変わる専任不在対策。中小は兼務継続、大手は外部活用
専任不在により生じている課題への対策を尋ねたところ、全体では「社員の兼務を継続（30.3％）」が最多で、次いで「正社員採用を検討している／した（27.9％）」、「内部で引き継ぎやマニュアル整備を進めている（27.5％）」が挙がる一方で、11.8%は「特に対策できていない」と回答しました。
企業規模別に見ると、従業員10名以下の企業では「社員の兼務を継続（83.3％）」が突出して最多となり、社内のリソースで人材不足をカバーしている様子がうかがえます。対照的に1,001名以上の大企業では「外部コンサル／業務委託を活用している（35.4％）」が最多で、「正社員採用の検討（32.9％）」や「生成AIの活用（32.9％）」、「副業・兼業人材の活用（31.6％）」が続きました。
この結果から、中小企業は社内の限られた予算・人員で対応を続け、大企業は外部リソースや新しい手法を取り入れて補完するなど、企業規模によって対策が二極化している実態が明らかになりました。
