【ブラッサム】言論弾圧に屈せず…山中勇三(井浦新)のモデル候補・嶋中雄作『婦人公論』創刊者の生涯 (4/5ページ)
雄作が原稿を読んだ可能性はありますが、採否を決めたり、宇野への連絡や原稿料を算定したと裏づける記録はありません。
しかし面識があった可能性は十分にあり、今後の史料発見が待たれるところですね。
雄作の転機は思いがけない形で訪れました。
大正14（1925）年10月、滝田が世を去ります。やがて『中央公論』は編集と部数の両面で不安定になりました。
やがて雄作は『中央公論』と『婦人公論』の両誌を率いる立場となります。
昭和3（1928）年7月、両誌の主幹として誌面刷新を断行。同年8月1日、経営を譲り受けて中央公論社社長に就任しました。
社長は編集判断だけでなく、資金調達、印刷、販売、雇用を負う経営責任者です。
昭和4（1929）年に出版部を創設。その第一作としてレマルク著、秦豊吉訳『西部戦線異状なし』を刊行しました。
同書の刊行は成功を収め、雑誌中心だった会社に単行本出版という収益の柱を加えることとなります。
順風満帆に見えた編集者人生ですが、翳りは突然として訪れました。
昭和10（1935）年、中央公論社は創業50周年を迎え、雄作は社史『回顧五十年』をまとめました。
しかし、この頃から言論環境は急速に厳しくなります。
昭和13（1938）年、『中央公論』3月号に掲載された石川達三『生きてゐる兵隊』が発売禁止処分となりました。
処分に伴い、執筆者の石川や編集責任者らは新聞紙法違反で起訴。中央公論社は自由主義的な誌面を維持しながら、内務省と軍部の統制を受ける立場に置かれます。
昭和16（1941）年には太平洋戦争が勃発。日本は戦時体制へと移り変わっていきました。
