東京の中心部を走り、首都交通を円滑にしてくれる大きな存在だが、ビルやマンション、住宅、一般道が隣接するこの道路で万が一の事態があれば、尋常ではない被害が予想されるのだ。
「国の有識者会議では、30年以内に70％の確率でＭ７級の首都直下地震が予想されています。しかしながら、首都高は老朽化が進み、開通から50年以上の区間が40キロ以上もあり、30年以上の区間が全体の半分に当たる１４０キロにも上るんです」（全国紙都政担当記者）

老朽化だけでなく、連日連夜、膨大な量の車両が通行するため、物理的損傷も大きい。そのため、首都高の運営会社は、特に危険度の高い５区間・約８キロを建て直すというが、それだけでも約３８００億円かかるというのだ。
「首都高は、現設計より損傷を２倍受けやすいとされる昭和48年以前の建設方式で作られた区間が多く、本来は、建て直すべき区間はもっとあるんですが、予算の問題もあり、簡単には進まないでしょう」（前同）

建て替えが必要な区間は問答無用で警戒が必要だが、
「昭和48年以前の設計」と「損傷の激しい区間」が被っている場所が、首都高全体の25％にも上るというのだから、恐ろしい。

さらに、老朽化だけではない問題もある。それは地盤の問題だ。
もともと地盤が弱い地域や埋め立て地においては、たとえ建造物が免震・耐震構造であっても、激甚なる揺れと被害が想定される。
「23区内で地盤が弱いとされるのが、東京駅付近や浜松町周辺地域。この周辺を走る都心環状線や１号羽田線、八重洲線は、わずかな揺れでも大きく感じるところがあるので、注意が必要です」（同）

また、巨大地震で発生しうる津波に襲われかねない高速道路もある。前出の村松氏が話す。
「郊外の山際にあると思われがちの高速道路ですが、直接海に面している区間もあります。こうした箇所では、津波が発生した際、飲み込まれてしまう可能性があります」

これに該当するのが東名高速・由比ＰＡや北陸道・美川ＩＣの近辺、また、厳密には高速道路ではないものの、千葉・九十九里有料道路や宮崎・一ツ葉有料道路も海に面している。
「特に東名・由比ＰＡ付近は、交通量が多いだけでなく、ＰＡ駐車場で睡眠休憩を取る人も多数います。しかも、ここは気象庁が東海地震発生時に２～３メートル、もしくは３～５メートルの津波の発生の恐れを警告している地域ですから、揺れを感じた際は、その後の報道などに耳を傾けてください」（同）

いつ起こるかわからない巨大災害。自分や家族、同乗者の命を守るために、最大限の準備をしておきたい。