福島から日本のエネルギーを変えよう!三春町のコミュニティショップを「ソーラーハブ」に、国際環境NGOが後押し (1/4ページ)
(c)Takashi Hiramatsu / Greenpeace
福島県は、2040年までに再生可能エネルギーを100%導入することを宣言したという。
海外ではアイスランドやノルウェーなど、ほぼ再生可能エネルギーだけで電力を自給している国もあり、市や町単位では、欧州を中心に数多くある。実現可能なことなのである。
何より、原発事故という未曽有の困難を経験している福島の人たちが、「自分たちの使うエネルギーは自然エネルギーで」と考えるのは当然かもしれない。
その福島で、またひとつ小さいながらも希望のプロジェクトが生まれた。
福島県三春町のコミュニティショップ『えすぺり』に、太陽光パネルをつけ、地域の人たちが自然に寄りそう暮らしを考える場所にしようと、国際環境NGOのグリーンピース・ジャパンが地元住民に協力してクラウドファンディングの募集が始まった。
■ 福島の希望「えすぺり」

(c)Takashi Hiramatsu / Greenpeace
『えすぺり』を営む大河原伸、多津子さんご夫妻は、30年前から福島県田村市で有機農業を行っている。
震災後は農産物の売上も激減、畑の土も除染のため、表土をはぎ取るか決断しなければならないという苦境に立たされたが、幸いにも山の陰にあった畑は放射線量も低かった。
有機農法の要でもある長年手塩にかけて育んできた表土は、下の土と反転させることで乗り切ったという。
それでも当時は、福島の農作物はなかなか売れないという現実があった。
「どうせ作っても売れない」と考える農家さんが多い中で、なんとか自分たちで町を元気にしていきたいと、2013年、地域の農産物や加工品を販売する『えすぺり』をオープンする。
販売する際には、農産物や加工品はすべて自分たちで放射線量を測定し、それを公表して販売している。