source：http://automobiles.honda.com/

FCV（燃料電池車）の本格普及を前に、次世代環境車として本命視されているPHV（プラグイン・ハイブリッド車）。

欧米の排ガス規制強化を前に、海外メーカー各社が既存モデルのバリエーションの一つとして、PHVを組み入れる動きを活発化させている。

PHVで先鞭をつけたトヨタ自動車も、年初の組織変更で“PHVシステム開発部”を新たに設置して開発を本格化させる構えだ。

実は、国内販売が増税などで足踏みするなか、主力市場となっている米カリフォルニア州において、一定台数以上販売するメーカーに課している排ガス規制“ZEV”（Zero Emission Vehicle）のカテゴリーから、HV（ハイブリッド車）が2018年モデル以降ドロップされるため、PHVでの対応が急務になっている。

■ ブランド間の協業が世界規模で加速

そこで、PHV専用部品追加による、車両価格上昇を抑制すべく、プラットフォームの共通化や、部品レベルからブランド間で共同開発することで、スケールメリットを活かそうとする動きが活発化している。

昨年10月には、ホンダの八郷隆弘社長がFCVの共同開発で2013年に提携した、米GMとの関係をさらに発展させる考えをほのめかした。

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2018年にPHVを北米向けに投入すべく、GMとの協業を本格化させているそうだ。

これまで長きに渡って“一匹狼”を貫いて来たホンダだが、時流はトヨタとBMWや、日産とダイムラー、フォードの事例のように、次世代環境車の開発におけるアライアンスが、世界規模で加速している。