列島を取り囲むように４つのプレートがせめぎ合い、全国各地に数えきれない活断層を抱え、さらには環太平洋火山帯に属する日本。世界の地震の１０％は日本とその周辺で発生するとされるほど、地震とは切っても切り離せない国なのだが、「東日本大震災の数年前から、日本は地震と火山の活動期に入っている」と指摘する専門家が増えている。

　今回、熊本と大分で発生した一連の地震は、現地に存在する活断層の“横ずれ”が原因とされる。「熊本から鹿児島の北部に走る布田川、日奈久断層帯が動いたことで、内陸部直下型の地震につながったというのが気象庁の見解です。活断層とは、簡単に言えば地中の岩盤の大きなヒビですが、日本には大小２０００以上の活断層が確認されています。ただし、地下に隠れているものも多く、未発見のものも含めると、５０００近く存在しているとの予測もあります」（前出の田所修氏）

　内陸部にある活断層が動くと、震源の浅い直下型地震に直結するため、大きな被害をもたらす。「これら活断層は何千年、何万年という非常に長い間隔で活動をすることが分かっています。そのため、次は“どこそこの断層が危ない”という予測は難しいのが実情です」（前同）

　とはいえ、中には“要注意”の断層も存在している。東京大学地震研究所は、東日本大震災のあと、地震発生のリスクが１０倍以上に上昇した１１の活断層を発表しているのだ。「今回の地震でもそうでしたが、活断層の真上や、その周囲は被害が大きくなります。活断層の分布は研究機関などの報告で誰でも閲覧することが可能ですので、ご自宅と断層の位置を確認し、断層が近い場合は地震保険を見直したり、耐震対策をすることをお薦めします」（同）

　こうした断層の中で最大のものが、日本列島を横断する中央構造線と、新潟と静岡を結んだ糸魚川・静岡構造線だ。熊本、大分の地震は中央構造線の沿線、西端近くで発生している。近年の大規模地震の発生エリアと、これら２つの構造線に注目すると、“次に危険なエリア”を予測することができるという。西日本で巨大地震発生のリスクが上昇していると指摘するのは、京都大学の梅田康弘名誉教授だ。「私は糸魚川・静岡構造線よりも西側の地域では、いつ内陸型の地震が発生してもおかしくないと考えています。