【調査分析】日本における外資系企業のメンタルヘルスサービス利用調査 ～「ハラスメント」相談は、日系に比べて3倍以上も～ (4/10ページ)
また、「家族」の中心性が高く、同時に「上司」との共起ネットワーク上にある「言う」という単語との関連性が示されていることから、プライベートの人間関係の仕事への影響について、上司から理解を得にくいという、特徴的な結果が窺われました（図3）。
先行研究で宮原（2019）（※3）は、外資系企業の特徴を「コミュニケーションをとても重要視している」、「コミュニケーションが企業を支える根幹だと考えている節すらある」と、指摘していますが、これらは、業務上のコミュニケーションに重きが置かれています。一方で、仕事に影響を及ぼしうる「家族」への配慮を得ることへの難しさによるワークライフバランスの維持の難しさに課題があると推察されます。
しかしながら、個人的な内容にも及ぶ家族の問題に外資系企業が介入するには限界があり、企業としてできることの一つに外部相談機関（EAP：従業員支援プログラム）の情報や利用促進、従業員には、自発的なセルフケアが一層求められているといえます。
