【調査分析】日本における外資系企業のメンタルヘルスサービス利用調査 ~「ハラスメント」相談は、日系に比べて3倍以上も~ (7/10ページ)

バリュープレス


1)クライシスマネジメント : 「労災・事故」、「仕事上での離別・死別体験など」
2)ハラスメント : 「セクハラ」、「パワハラ・アカハラなど」
3)キャリア・人材開発 : 「キャリア」、「人材開発」
4)職場の対人関係 : 「仕事上の対人関係」、「職場の対立関係など」
5)組織の問題 : 「雇用に関する問題」、「組織自体の問題など」
6)仕事の問題 : 「職場のストレス (仕事の質や量)など」
7)休職・復職問題 : 「休職・復職問題など」

外資系企業の従業員の精神的健康度を維持・向上させるための対策は

エリン・メイヤー(2015)は『異文化理解力』の中で「人間関係が良い意味でドライ、同調や和よりも、ローコンテクスト、物事の決断はトップダウンであることの反映とも言える」と述べ、外資系企業には、日系企業に比べて、ポジティブな側面もあります。たとえば、「仕事」に関しては、外資系企業は日系企業に比して、相談比率が低く、この背景として、職務内容書(Job Description)、標準作業手順書(SOP:Standard Operating Procedures)、業務仕様書(SOW:Statement of Work)が存在し、職責や手順が明確であること、Job型雇用といった雇用形態といった、多側面が推測されます。「職場の人間関係」に関しては、直接的レポーティング(Direct Reportingもしくは Solid line reporting)、間接的レポーティング(Functional reportingもしくは dot reporting)といったように、指揮系統(Reporting Line)が明確化されています。

このように、外資系企業のメリットともいえる一面がある一方で、本調査によって、外資系企業が抱える特徴的な課題があり、外資系企業における従業員の精神健康度を維持・向上させるメンタルヘルス対策の施策は、日系企業のそれとは異なるアプローチが必要であろうことが明らかとなりました。
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