“意志ある踊り場”として、あえて工場新設を2013年4月から3年間凍結していたトヨタ自動車。

2000年代前半に年間70万台規模で生産能力を増やしたものの、リーマン・ショックで需要が急減、赤字に転落した同社はそれまでの安易な拡大路線から距離を置き、収益体質改善に取り組んで来た。

そして2015年4月15日、トヨタは“もっといいクルマづくり”に向けた取組みで一定の成果が得られたとして工場の新設凍結を解除、約1,700億円にのぼる新興国への大型投資に踏み切る考えを正式表明した。

■ 新工場の建設・増強へ

発表された内容は、具体的にはメキシコに新工場を建設、アジアでは中国の生産ライン増強を図るというものだ。

これらの投資に際しては単なる“量を求めた工場づくり”から“競争力のある新しい工場づくり”へと大きく発想を転換しているという。

トヨタは2013年以降、既存工場の能力を最大限有効活用する取組みや、モデル切り替え時の設備投資額の低減を進めると共に、工場投資の画期的な低減策の策定などを推進して来た。

生産部門では投資低減による原資を元に、ボディ板金の接合に“レーザー溶接”を導入、溶接効率の向上に加えてボディ自体の剛性アップを図っている。

また成形自由度向上を目的に素材を瞬間加熱後プレスする“ホットスタンプ成形”を採用。

その結果、既存工場の稼働率はグローバル全体で90％を超えるまでに向上、モデル切替え時の設備投資額を2008年当時と比較して約40％も低減できる目途が付きつつあるそうだ。

あわせて既存工場の稼働率を2009年比で20％向上、経営を取り巻く環境が激変する中、同社ではクルマ作りの全てを見直す意気込みで“カイゼン活動”に取組んでいる。