キャッシュレス決済に関する意識・実態を調査 “都会”だけではない! “地方”にも押し寄せる「キャッシュレス化」の波 (1/9ページ)

バリュープレス

株式会社ジャパンネット銀行 のプレスリリース画像
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買い物におけるキャッシュレス利用率は、東名阪以外でも約8割! ICカードのチャージ金額は、都会と地方で1,000円以上違う!? 一方で、決済アプリを入れたまま放置も…「スマホ内休眠残高」は平均約「1,200円」

株式会社ジャパンネット銀行(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:田鎖智人、以下ジャパンネット銀行)では、このたび、20~50代男女500名を対象とした、「キャッシュレス決済」に関する意識・実態調査を行いました。


■キャッシュレスの最新事情を調査! 
現在、世界的に普及が進んでいるキャッシュレス決済。長らく「キャッシュレス後進国」と言われてきた日本でも、最近では、インバウンド需要が店舗のキャッシュレス対応を後押ししたり、スマホで支払いができるコード決済サービスが相次いで登場したりと、存在感を増しつつあります。

また、政府も「2027年までにキャッシュレス決済比率40%」を目標にかかげるなど、国をあげての普及施策も進んでおり、キャッシュレスサービスは今後ますます日常的な決済手段として浸透していきそうです。

それでは、現時点で日本はどの程度キャッシュレス化が進んでいるのでしょうか。今回ジャパンネット銀行では、「キャッシュレス決済」をテーマに、日本国内の20~50代男女へアンケートを実施。現代人のキャッシュレスサービスに対する意識を明らかにするとともに、年代、性別、居住地域ごとの違いや共通点などについても探りました。

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