福利厚生サービス「カロリパークス」が2026年5月に発表した「健康管理に関する意識調査」では、企業における健康支援制度の整備状況や、従業員側のニーズが浮き彫りになりました。

従業員の44.8％が勤務先の健康支援制度について「十分に整備されていない」と回答。一方で、過半数が健康支援の必要性を感じており、“制度は必要だが、運用や定着が追いついていない”現場の課題が見えてきています。

本記事では調査から見えてきた“リアルな実態”を解説していきます。

調査によると、「健康支援は必要だと思う」と回答した人は過半数に達しました。

出典｜カロリパークス公式サイト

しかしその一方で、44.8％が勤務先の制度について「整備されていない」と回答しています。

背景には、「何を導入すればよいか分からない」「利用されないのでは」「管理負担が増えそう」といった、企業側の運用課題がうかがえます。特に中小企業では、人事・総務部門が少人数で兼務運営されるケースも多く、制度設計だけでなく、周知・運用・利用促進まで十分に手が回らないケースも少なくありません。

今回の調査では、健康支援制度そのものへの“距離感”も見えてきました。