「ビジネスメール実態調査2018」発表 (8/8ページ)
【調査の概要】
調査目的:仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象:仕事でメールを使っている人
調査期間:2018年4月2日から2018年5月1日
調査方法:インターネット回答方式
調査実施機関:株式会社アイ・コミュニケーション
有効回答数:2,917
【調査項目】
Q1:仕事で使っている主なコミュニケーション手段
Q2:仕事でメールの送受信に利用している主な機器
Q3:仕事で利用しているメールソフト
Q4:仕事でメールの送受信に使用している形式
Q5:仕事で送受信しているメールの1日平均
Q6:仕事のメールを確認する頻度
Q7:メールのデスクトップ通知をONにしているか
Q8:いつまでに返信がこないと遅いと感じるか(急ぐ場合を除く)
Q9:メールの返信が遅れてしまうこと
Q10:返信が遅れてしまう理由
Q11:メールを1通作成するのにかかる平均時間
Q12:受け取る添付ファイルの「容量が大きい」と不快に感じること
Q13:「容量が大きい」と不快に感じるのは何MB以上か
Q14:パスワードをかけたファイルとパスワードを一緒に送ったこと
Q15:自分のメールに不安を抱くこと
Q16:不安の内容
Q17:過去一年間に仕事でメールの失敗をしたこと
Q18:自分がした失敗の内容
Q19:自分の失敗を指摘されたこと
Q20:過去一年間に仕事でメールを受け取り、失敗を見付けたこと
Q21:見付けた失敗の内容
Q22:相手の失敗を指摘したこと
Q23:過去一年間に仕事でメールを受け取り、不快に感じたこと
Q24:不快に感じた内容
Q25:不快感を相手に指摘したこと
Q26:相手のビジネスメールの上手さを感じること
Q27:ビジネスメールが上手いと感じた内容
Q28:仕事で英文メールを書くこと
Q29:会社でビジネスメールの社員研修
Q30:残業が多いと感じることはあるか
※全調査項目の調査結果についてはお問い合わせください
【一般社団法人日本ビジネスメール協会について】
一般社団法人日本ビジネスメール協会は、日本で唯一のビジネスメール教育専門の団体です。ビジネスメールを中心としたコミュニケーションや業務推進における、さまざまな課題に取り組み、講演や研修、コンサルティングなどを通じてビジネスメール教育を提供しております。ビジネスメールの教育に特化した豊富な実績と経験を活かし、官公庁や企業、団体、学校などに対して最適なサービスを提供しています。独自に開発したビジネスメールの専門プログラムと、ビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有し、多様なニーズに柔軟に対応いたします。メールを中心としたコミュニケーションの改善による、生産性向上、業務改善の実現をサポートいたします。
一般社団法人日本ビジネスメール協会
http://businessmail.or.jp/
※ビジネスメール実務検定試験を実施中
ビジネスメールの教科書
http://business-mail.jp/
※ビジネスメールの各種講座を開催中
【一般社団法人日本ビジネスメール協会】
[代表者]代表理事 平野友朗
[設立]2013年9月20日
[事業概要]ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
[URL]http://businessmail.or.jp/
[調査実施機関]株式会社アイ・コミュニケーション( http://www.sc-p.jp/ )
※本調査結果を引用する場合は必ず出典を明記してください
※本調査結果を引用、利用される場合は事前にお問い合わせください
※「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です
【本件に関するお問い合わせ先】
一般社団法人日本ビジネスメール協会
[電話]03-5577-3210
[FAX]03-5577-3238
[E-mail]info@businessmail.or.jp
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