結果は数値で示すと同時に、レーダーチャートなどの図表で分かりやすく提示する必要があります。なお検査結果は個人情報に当たるため、事業者への開示を本人の同意なく実施することはありません。
 

集団分析

検査結果は、部や課など一定の集団ごとに集計・分析します。集団分析によって、部署や課などの特徴や傾向が分かります。高ストレス集団が分かったら、他の集団と労働時間や業務内容、仕事の量や質、サポートの有無などを比べてストレスの要因を探るのです。

10人以上で行う集団分析の結果は、本人の同意を得なくても、産業医などの実施者から事業者に提示できます。

面接指導

高ストレス者と評価された従業員から申し出があった場合、産業医などが心身の状態や業務状況などを確認する面接指導を行います。

高ストレス者に該当するのは、自覚症状が高く現れている人や、自覚症状がある程度あって、ストレスの度合いが高く、周りのサポートを受けられていない人など。高ストレス者と評価された場合、産業医による面接指導を受けることが望ましいとされています。

対策の実施

産業医などによる面接指導の結果、必要と思われる内容は事業者に報告されますが、報告の際、本人の意向に充分に配慮する必要があります。

また報告を受けた事業者は、義務として診断結果および面接結果に応じた対策を講じなければなりません。勤務を休む必要がある場合は休暇・休職の措置を、勤務に制限が必要な場合は、労働時間を短縮したり配置換えを行ったりするなどの措置を講じるのです。
４．ストレスマネジメントがもたらす効果
ここからはストレスマネジメントを行う効果について紹介しましょう。
従業員の精神面が健康になる
ストレスマネジメントを適切に実施すれば、従業員のメンタルヘルスを健康に保てます。

メンタルヘルスが不調だと、業務のパフォーマンスが落ちたり遅刻が増えたりといった事象が現れます。もし休業に進んだ場合、長期間に及ぶ場合もあり得るでしょう。まずは個人で自分の調子を観察することが大事です。